自由で稼げるITフリーランスになる方法

年収300万以下で残業平均月50時間以上の元社畜プログラマーがフリーランスに転身。フリーランスに転身後は社員時代の2倍以上の年収を稼げるようになった。実際に自身が体験したリアル体験談を元に自由で稼げるITエンジニアフリーランスになれるよう役立つ情報を配信。

フリーランスになって後悔しないように事前に知っておきたいこと7選

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フリーランスと聞くと高い技術力やビジネススキルを持ち、自由で柔軟な働き方が出来るといったポジティブなイメージをお持ちの方や、スキルを身につけていつかはフリーランスになりたいと思っている人も多いのではないでしょうか。

現在IT業界でフリーランスになっている人も徐々に増えてきてますが、高い報酬や自由で柔軟な働き方に目がいきがちです。

正社員よりも高額な報酬を支払って登用する企業が増加。報酬は上昇しており、エンジニアに求人を紹介するエージェント大手各社によれば、月額相場は全国平均で65万~67万円に上る。

しかしフリーランスについてポジティブな面だけでなく事前に他の面もしっかり調べていないと、いざフリーランスになった時に予想外の事実が出て来たり、考慮していなかった事が出てくると思います。中には事前に知っておけば準備出来ることもあるかもしれません。

自分もポジティブなイメージばかりに目がいき、メリットばかり考えていましたが、デメリットはあまり深く考えずにフリーランスになってしまいました。

結果的に年収や働き方など向上して良かったのですが、お金関係は人生で特に重要な要素ですので、フリーランスになった場合どうなるか確認しといた方がいいです。

フリーランスになってからこんなはずじゃなかったと後悔しないように事前に知っておくべきことを紹介したいと思います。

フリーランスになる前に事前に知っておきたこと7選

①退職金がなくなる

まずは重要なお金関係の1つ目。
フリーランスには退職金がありません。

退職金制度は法律で定められていないので、全ての会社員に当てはまりませんが、退職金制度が存在する会社で退職金支給規定を満たせば退職金を受け取ることが出来ます。

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「勤続35年以上」についてみると、「大学・大学院卒(管理・事務・技術職)」では「退職金一時金制度のみ」が1,897万円、「退職金制度のみ」が1,947万円、「両制度併用」が2,493万円となっている。「高校卒(管理・事務・技術職)」では「退職金一時金制度のみ」が1,497万円、「退職金制度のみ」が1,901万円、「両制度併用」が2,474万円となっている。

勤続年数によって退職金額は変わりますが、勤続年数が35年以上の場合、だいたい約2,000万円ほどになります。フリーランスの場合は自分で2,000万円を用意しなければなりません。

②年金が減る

重要なお金関係の2つ目。
フリーランスになると厚生年金から国民年金に切り替わります。
国民年金に切り替わり負担する額も減りますが、将来受給できる年金額も減ります。国民年金の受取額平均は55,000円。厚生年金の平均受取額は146,000円。毎月9.1万円の差が生まれます。
国民年金受給者の老齢年金の平均年金月額は、平成 28 年度末現在で5万5千円。
厚生年金保険(第1号)受給権者の平均年金月額は、平成 28 年度末現在で、老齢
年金は 14 万6千円となっている。
仮に65歳から平均寿命83歳まで18年間受給した場合、9.1(万) × 12(ヵ月) ×18(年) = 1,965万円の差が生じます。退職金と同様に老後に向けて2,000万を自分で貯蓄する必要があります。
 

③支払う税金や保険料が増える

会社員に経費はありませんが、代わりに給与所得控除と呼ばれるものがあり数十万〜数百万単位で控除が出来るので課税所得が低くなり、税金が安くなります。 

また会社員は健康保険料や厚生年金保険料などの社会保険料を会社が折半してくれますが、フリーランスは自分で全額支払わないといけません。

以下単身、40歳未満(介護保険料含まない)でシュミレーションしてみます。

年収400万円で比較した場合
  会社員 フリーランス
年収 4,000,000 4,000,000
健康保険料(※1 178,000 402,018
厚生年金(国民年金)(※2 366,000 196,080
所得税(※3 84,800 139,690
住民税(※4 48,200 242,190
合計(税金+保険料) 677,000 979,978
年収500万円で比較した場合
  会社員 フリーランス
年収 5,000,000 5,000,000
健康保険料(※1 222,500 497,418
厚生年金(国民年金)(※2 457,500 196,080
所得税(※3 128,500 230,150
住民税(※4 161,000 332,650
合計(税金+保険料) 969,500 1256,298

支払う税金や保険料を比較すると会社員時代と比べて約3〜4割増えているのが分かります。

④健康管理が重要になる

フリーランスは会社員と違って有給がありません。病気や怪我をした時に会社員は有給を使えば休んでも給与を貰うことが出来ますが、フリーランスは休む分だけ給与が減るので健康には特に気をつけないといけません。会社員は健康管理をしなくても大丈夫と言うわけではないですが、フリーランスの方がより健康リスクを考えた生活をする必要があります。

⑤会社員時代と変わらない働き方をする場合もある

フリーランスと言えば、場所や時間にとらわれない自由な働き方を想像する人が多いと思います。しかし契約形態によって会社員時代と変わらない働き方になる可能性もあります。その1つに客先常駐の業務委託契約などがあります。中にはリモートで対応できる企業もありますが、まだ一般的ではありません。セキュリティの問題やコミュニーケーションコストなどから常駐開発する契約が多いです。請負契約などはリモートで対応出来る案件が多いですが、業務委託契約と比べてハードルは高いです。

⑥福利厚生がなくなる

フリーランスは福利厚生がありません。会社員だと当たり前に支給されていた定期代、健康診断費や住宅手当など自費になります。フリーランスになってエージェント経由で仕事を探す場合、福利厚生を展開しているエージェントを使用すればある程度代用出来ますが、会社員時代ほどの手厚い福利厚生を受けることは出来ません。

⑦労働基準法が適用されない

フリーランスは労働基準法が適用されません。労働者は労働基準法第九条で以下のように定義されています。

職業の種類を問わず、事業又は事務所に使用される者で、賃金を支払われる者をいう。

この「使用される」とは「指揮監督下の労働」であるかどうかであり「指揮監督下の労働」は以下項目で決まります。

仕事の依頼,業務従事の指示等に対する諾否の自由の有無業務遂行上の指揮監督の有無
業務の内容及び遂行方法に対する指揮命令の有無
その他通常予定されている業務以外の業務の有無など
拘束性の有無
代替性の有無

フリーランスは自由に仕事を受けるか否かを決めることが出来、必ずしも場所や時間を拘束されるわけではないので労働者扱いになりません。

労働基準法が適用されない
  1. 何十時間、何百時間働こうが会社員みたいに残業規制されない
  2. 最低賃金が保証されない
  3. 仕事で病気や怪我をしても療養補償や休業補償がない

 自分の身は自分で守っていく必要があります。

まとめ

実体験を元にフリーランスになってから後悔しないように事前に知っておきたいことを書いてみました。フリーランスは報酬が高く、自由で柔軟な働き方が出来るなどメリットばかりに目がいきがちですが、良い側面ばかりでなくフリーランスになるとどう悪くなるかにも着目して考える必要があると思います。